転勤族の仕事って何が多い？転勤が多い業種とは

転勤族っていうと、

「公務員？」

「金融系？？」

と仕事の業種について聞かれることって多いですよね。

実際は、転勤族の仕事って幅広く転勤の可能性があるサラリーマンがたくさんいます。

リクルートが行った調査では、従業員1,000人以上の会社の半数以上が、正社員（総合職）の転勤の可能性があると回答しました。

どの業種が転勤が多く、転勤族になる可能性があるのかをまとめました。

転勤族の仕事で多い業種

全国転勤が多い業種です。

国家公務員

国家公務員は世間のイメージ通り、全国への転勤が多いです。
一般職よりも総合職が転勤の頻度は多いとされ、早いスパンだと1年ほどで転勤することもあります。

中でも自衛隊の幹部候補は北から南まで、あらゆる場所に転勤する可能性があります。

金融系（銀行・保険など）

金融系も、転勤族が多いことで有名な業種です。
不正防止の観点から2〜3年程のサイクルで転勤することが多いようです。

また、データの改ざんなど不正防止のため辞令から直ぐに転勤するなど準備期間も短い場合もしばしば…。

帯同する家族は、常に転勤への心構えが必要になってきます。

商社

海外に転勤の可能性があるのが商社です。
むしろ、商社へ入社する目的が「海外で働きたい」と希望して入社する人も多いです。

ビザの関係から4~5年ぐらいの期間が多く、辞令の前に上司からの打診や意思確認がある場合がほとんどです。

また、海外赴任する前に予防接種や健康診断など準備期間もあり、赴任先でも住まいの他メイドや送迎車など手配されたりと、地域によっては待遇が手厚いです。

「転勤族になりたい」と希望する人の中には、海外赴任が目標だったりします。

大手メーカー

全国に支店があるような大手のメーカーも、当然ながら転勤が多く有名です。

建設業などは、新しい開発があれば現場に赴任するすることも多く転勤が多いことで有名です。

また、国内外に支店や工場がある会社も多いので、国内〜海外への転勤の可能性があります。

転勤の可能性が少ない業種

転勤が多い業種とは反対に、転勤の可能性が低い業種は以下になります。

• 地方公務員
• IT企業
• メディア関係
• コンサルティング会社

地方の職員として働く、地方公務員は移動があっても近隣の場合が多いです。

IT企業はリモート化が進んでいるので、月に一度の出社などがあるかもしれませんが転勤の可能性は低いでしょう。

また、メディアやコンサル系の業種は東京に会社・取引先が多く、東京で仕事が完結する場合が多いです。

コンサルディング会社はクライアントが全国になるので、出張は多いですが本拠地は東京という場合が多く転勤の可能性は少ないと言えます。

まとめ

日本が戦後、急速に経済を発展させた背景に、全国へビジネスの基盤となる支店や人材育成した転勤族の尽力があったといえます。

仕事の仕組みや、ノウハウの継承・人材育成の面で、前述した業種での転勤制度は続くと思われます。

けれど、生活の幸福度や従業員のプライベートを重要視する時代の流れと共に、働く側の意思も尊重されるようになってきました。

また、リモートワークの普及によりオンラインで解決できることも増え、少しづつ転勤のあり方も変化しています。